年収1,500万円の人は一般的に高年収にあたるので、マンション購入時の選択肢も広いと言えます。

この年収でマンションの購入を考えたとき、いくらくらいのマンションが購入の対象になるのでしょうか？

本記事では、年収1,500万円の人が組める住宅ローンの限度額や、住宅ローン審査のポイントについて解説します。

年収1,500万円の住宅ローン限度額

(1)一般的な計算方法と限度額

住宅ローンの借入限度額を考えるとき、返済比率が重要です。返済比率は、住宅ローン返済額が年収に対して占める割合を表しています。

多くの金融機関が設定している返済比率は30～35%です。この比率を目安として、ローン審査を行います。

ただ返済には余裕がある方が望ましいので、一般的に用いられる返済比率は20～25%が相場です。

年収1,500万円で、返済比率の上限とされる35%で計算すると以下のようになります。

「1,500万円×35%＝525万円」

余裕を持った返済比率の上限25％で計算すると以下のとおりです。

「1,500万円×25%＝375万円」

(2)借入期間や金利による影響

住宅ローンは借入期間による影響が強いです。返済期間が長くなればそれだけ月々の返済額は軽くなる半面、総返済額は大きくなります。たとえば25年と35年をくらべてみると、35年の返済期間は25年よりも10年多く利息を支払うからです。

同額の元本を支払いつつ、10年余分に利息を支払うことを考えると実感できるでしょう。

また、住宅ローンは金利による影響も強いです。固定金利は金利が変わらないので返済計画を立てやすいですが、変動金利は金利変動リスクに備える必要があります。

住宅ローン審査のポイント

(1)信用情報

住宅ローンには事前審査と本審査があります。事前審査で重要なのが信用情報です。

ここで言う個人信用情報とは、クレジットカードのローンや自動車購入時のローンといった、債務の返済に関連する情報になります。

事前審査ではこれらの履歴がチェックされ、ブラックな状態や支払い延滞の事実が直近で複数回あるときなどは、審査の目が厳しくなることが多いです。

(2)安定した収入

安定した収入があるのも住宅ローン審査のポイントです。

安定した収入があると見られやすい主な職業を挙げると以下の内容になります。

• 公務員

• 大手企業の経営者・役員

• 大手企業の正社員

• 中小企業の経営者・役員

上記以外でも、中小企業の正社員は契約社員やパートなどとくらべると安定した収入があると判断されるでしょう。

また個人事業主も、飲食店を経営していたり、アパレル店の店長として勤めていたりなど、経営状態が安定していれば安定した収入があると判断される可能性があります。

(3)借入期間と年齢

住宅ローンの申し込み可能年齢は「20歳以上70歳以下、完済時年齢は80歳未満」が目安です。

特に完済時年齢は金融機関の審査において、重要視される傾向にあります。

住宅金融支援機構の「2022年度フラット35利用者調査」では、借入時の平均年齢は42.8歳です。30〜40代の利用者の割合を見ると、73.5%になっています。

2022年度フラット３５利用者調査　4ページ

借入期間についても、完済年齢時の上限がほぼ決まっているので、最長35年のローン期間を取れない人も出て来るでしょう。先述の80歳未満を上限とすると、35年の期間を取れるのは44歳までです。

一般的には、65歳までに住宅ローンを完済できることが理想的と言われています。

(4)自己資金の有無

自己資金、いわゆる頭金なしのフルローンで住宅ローンを組むと月々の返済が苦しくなるというリスクがあります。しかし、住宅ローン審査への影響という観点で見れば、自己資金の有無はほぼ影響を与えません。

ただ金融機関が行うキャンペーンによっては、自己資金があることで金利を安く設定できるものもあります。

住宅ローンの審査には直接影響はないと言えるものの、返済時のことを考えるなら自己資金は用意しておくべきと言えるでしょう。

年収1,500万円のマンション購入費用は8,000万～9,000万円

年収1,500万円の人がマンションを購入するとき、返済比率で考えると年間375万円～525万円の返済が目安になります。

そのため、マンション購入費用も8,000万～9,000万円くらいが目安です。

住宅ローンを組むときはこの目安を念頭に、借入期間や年齢などを考慮して検討しましょう。